COVID-19 期間之擬COIL（semi-COIL）教學經驗

「協作式線上跨國學習（Collaborative Online International Learning）」(以下簡稱COIL)是美國紐約州立大學推廣20年有成的創新跨國教育模式。學生在母校上課，利用同步連線工具與姊妹校進行國際課程學習。學習主體雖為學生，但課程規劃與實施需奠基於跨校教師持續的教研合作默契，以利適時完成協作與輔導角色。因此，COIL不僅可被視為推動課程國際化的教學法，也能作為促進教師教學增能（Faculty Development），驅動國際教師間專業互學，教學反思，提升國際化與數位教學知能的有效機制。
除此之外，COIL運用資通訊技術提供學生一項低成本且高彈性的國際移動替代方案，因此，疫情期間也順理成章成為持續推動國際共授課程，深耕教學內容的選擇。近期，開發中國家高等教育機構積極參與國際交流以期提升國際合作績效，在缺乏政府補助經費的前提下，COIL是全球大學評估與選擇具潛力之國際共授資源教師與課程的可行手段。
考量教師啟動跨國COIL課程需有前期準備，以掌握協同教學的熟悉度、調整雙方大學課程時程與結構，並建立彼此的教學默契。為此，本文分享國立暨南國際大學(以下簡稱暨大)與信州大學(以下簡稱信大)因應2020年至2022年間的COVID-19防疫政策，(被動)導入數位課程技術，歷經兩年籌劃，於2021年12月9日集結臺日教師4名(含業師)、支援人力2名及臺日學生24名，進行臺日地方產業與品牌永續發展的嘗試性「擬COIL（semi-COIL或pre-COIL）」研討經驗，作為執行國際協同課程的策略性參考。
何謂「擬COIL」教學經驗
COIL的基本運作模式為兩門課程的跨國線上合作，然，本次「擬COIL」教學經驗與之有三大差異，因此雖有跨國線上學習歷程，但課程設計實與常態COIL略有不同。
其一，暨信教師經由臺日聯盟舉辦之工作坊、研討會與參訪交流建立合作基礎，但雙方教師開設之地方學相關課程非全英語授課，如何維持原先課程的教學品質，又能促進學生的國際學習是實施過程的主要考量。尤其，學生較難在線上學習環境中透過手勢、表情和指示來輔佐溝通。因此，為了讓教師與學生培養充足的默契，先行以為接近學期末的單一課堂作為演練，而非全學期的COIL課程。
其二， 考量暨信的合作教師配合系所安排，開課時間難以一致。故，先以暨大觀餐系高年級選修課「餐旅個案分析」作為交流平台，設定「疫情期間地方觀光的數位問題解決方案」為討論議題，再由信大招募對此議題有興趣的學生，以自主學習方式參與線上交流。
其三，基於臺日聯盟對促進教師/課程/學生與在地方連結和社會實踐議題的耕耘，課程有第三方存在，即臺日合資企業「國光威樂假期旅行社」。因此，除了大學端教師間的教學知能共學之外，與教師合作的個案(企業或社區)也需共同投入課程演練。
綜合以上特點，本疫情期間的擬COIL課程乃是由暨大方擇「餐旅個案分析」第14週課程進行兩小時線上跨國/跨地學習(臺方：教師1名、助教1名、20名高年級學生)，信大邀請低年級學生自主參加(日方：教師2名、學生4名)，並由日本威樂駐臺北國光威樂假期旅行社荒川直人代表(日方業師1名)與口譯(臺籍助理1名)，共同以PBL問題導向式創新學習，針對疫情期間旅運業數位轉型議題進行研討。

「協働型オンライン国際学習（Collaborative Online International Learning）」（以下、COIL）は、米国ニューヨーク州立大学が20年以上にわたり推進してきた革新的な国際教育モデルである。学生は自大学に在籍したまま、同期型オンラインツールを活用して協定校と国際共同授業を行う。学習の主体は学生であるが、授業の設計および実施は、大学間の教員による継続的な教育・研究協働の信頼関係に基づいており、適切な協働および指導を行う体制が不可欠である。したがって、COILはカリキュラムの国際化を推進する教育手法であると同時に、教員の教育力向上（Faculty Development）を促進し、国際的な教員間の専門的相互学習や授業省察を通じて、国際化およびデジタル教育能力を高める有効な仕組みでもある。
さらに、COILは情報通信技術を活用することで、低コストかつ柔軟性の高い国際移動の代替手段を学生に提供する。そのため、パンデミック期間中においても、国際共同授業を継続し、教育内容を深化させる有効な選択肢となった。近年、開発途上国の高等教育機関は国際協力実績の向上を目指して国際交流へ積極的に参画しているが、政府補助金が限られる状況において、COILは国際共同授業に適した教員および科目資源を評価・選定するための実行可能な手段となっている。
もっとも、教員が国際COIL授業を開始するには事前準備が必要であり、協働授業への習熟、両大学間の学期日程やカリキュラム構造の調整、そして相互の教育的理解の構築が求められる。そこで本稿では、国立暨南国際大学（以下、暨大）と信州大学（以下、信大）が、2020年から2022年にかけてのCOVID-19防疫政策に対応し、（受動的に）デジタル授業技術を導入しながら、2年間の準備期間を経て、2021年12月9日に台湾と日本の教員4名（実務家教員を含む）、支援スタッフ2名、台湾と日本の学生24名が参加し、台湾・日本の地域産業およびブランドの持続可能な発展をテーマとした試行的な「擬似COIL（semi-COIL／pre-COIL）」を実施した経験を共有する。本事例は、国際協働授業を実施するための戦略的参考事例となるものである。
いわゆる「擬似COIL（semi-COIL）」の教育実践とは何か
COILの基本的な運営形態は、2つの授業を結びつけた国際オンライン協働である。しかし、本実践における「擬似COIL」は、通常のCOILとは三つの点で異なる。そのため、国際オンライン学習のプロセスを含みつつも、授業設計は一般的なCOILとはやや異なる形態をとった。
第一に、 暨南国際大学（暨大）と信州大学（信大）の教員は、台日アライアンスが主催するワークショップやシンポジウム、相互訪問交流を通じて協力基盤を構築した。しかし、双方の地方学関連科目は英語による授業ではなかったため、既存授業の教育品質を維持しつつ、いかに学生の国際的学習を促進するかが大きな課題となった。特にオンライン環境では、対面時のように身振りや表情、指示による補助的コミュニケーションが難しい。そこで、教員と学生が十分な協働の感覚を養うため、学期末に近い単回授業を演習の場とし、全学期型のCOILではなく、試行的な形で実施した。
第二に、 両大学の教員は学部・学科の時間割編成に従う必要があり、開講時期を一致させることが困難であった。そのため、まず暨大観光・レストラン学科の高学年向け選択科目「ホスピタリティ事例分析」を交流プラットフォームとし、「コロナ禍における地域観光のデジタル課題解決」を討議テーマに設定した。信大側はこのテーマに関心を持つ学生を募集し、自主学習の形式でオンライン交流に参加させた。
第三に、 台日アライアンスが推進してきた「教員・カリキュラム・学生の地域連携および社会実践」の理念に基づき、本授業には第三者として、台日合資企業である「国光威楽ホリデーツアーズ」が参画した。そのため、大学教員間の教育能力向上にとどまらず、連携するケース先（企業・地域団体）も授業演習に共同で関与する形となった。
以上の特徴を踏まえ、本コロナ禍における擬似COILは、暨大の「ホスピタリティ事例分析」第14週の授業を活用し、2時間の国際・地域横断型オンライン学習として実施された（台湾側：教員1名、TA1名、高学年学生20名）。信大は低学年学生4名を自主参加として招き（日本側：教員2名）、さらに日本威楽・台北国光威楽ホリデーツアーズ代表の荒川直人氏（実務家1名）および通訳（台湾人アシスタント1名）が参加した。授業ではPBL（問題解決型学習）を採用し、コロナ禍における旅行・運輸業界のデジタル転換をテーマに討議を行った。

資源盤點與社群凝聚
暨大與信大於 2019年簽署合作備忘錄，初期以振興地方產業與地方品牌為目標，結合臺灣教育部高教深耕計畫與大學社會責任計畫(USR)以及日本文部科學省COC+R計畫資源，規劃實體跨國教師與學生交流。
互動初期我們即意識到，臺日交流除英語之外，也需同步培養了解彼此國情、語言與文化的人力和教學資源。因此，初步工作重點定於充實兩項關鍵要素：其一為組成有意願嘗試國際協同教學的教師群，其二為培育具備基本學術能力、對跨文化學習持開放態度，且學習動機明確的學生群。
因此，暨大2020年的階段目標為建立校內「師生共學」的文化氛圍。我們規劃一系列社群前導活動，使參與者逐步熟悉臺日國際合作的運作模式，並評估設計相關課程合作的可能性。於是，2020年5月四人師生小組成立，翻譯並摘要信州大學於長野縣的地方實踐成果，協助有意願投入臺日合作的暨大教師探詢可能的學術或課程合作夥伴。

資源の棚卸しとコミュニティ形成
暨南国際大学（以下、暨大）と信州大学（以下、信大）は2019年に協力覚書を締結し、初期段階では地域産業の振興および地域ブランドの強化を目標とした。台湾教育部の高等教育深耕計画および大学社会責任（USR）計画、日本文部科学省のCOC+R計画の資源を結集し、対面による国際的な教員・学生交流を企画した。
交流の初期段階において、台湾と日本の交流は英語のみならず、相互の国情・言語・文化を理解する人材および教育資源の育成が不可欠であると認識した。そのため、初期の重点課題を二点に定めた。第一に、国際協働授業に挑戦する意欲のある教員グループの形成、第二に、基礎的な学術能力を備え、異文化学習に対して開かれた姿勢と明確な学習動機を持つ学生グループの育成である。
そこで、暨大は2020年の段階目標として、学内における「教員・学生共学」の文化醸成を掲げた。参加者が台湾・日本間の国際協力の運営モデルに徐々に慣れ、関連する授業協働の可能性を検討できるよう、一連の先導的コミュニティ活動を企画した。2020年5月には4名の教員・学生によるチームを結成し、信州大学が長野県で展開している地域実践の成果を翻訳・要約し、台湾・日本協力に参画を希望する暨大教員が学術・授業連携の可能なパートナーを探索する支援を行った。

2021年因疫情尚未緩和，階段重點轉向結合在地資源，進行模擬演練，累積未來國際合作區域特色場域與議題。例如，2021年3月，於埔里鎮舉辦「遇見埔里日本人」活動，聚焦於在地咖啡產業，促使師生思考如何將地方產業轉化為國際教學與研究的共享資源。2021年10月至11月亦辦理多場臺日教師媒合活動，奠定兩校長期學術與教學合作的基礎。

2021年は依然としてコロナ禍が収束していなかったため、重点を地域資源の活用と模擬演習へと移し、将来の国際協力に向けた特色あるフィールドとテーマの蓄積を図った。例えば、2021年3月には埔里鎮で「埔里で活躍する日本人と出会う」イベントを開催し、地域のコーヒー産業に焦点を当て、地域産業を国際的な教育・研究の共有資源へと転換する可能性を検討した。さらに、2021年10月から11月にかけて複数回の台日教員マッチングイベントを実施し、両大学の長期的な学術・教育協力の基盤を築いた。

檢核與反思
2020年至2022年間，跨國課程以循序推進的方式展開，從線上研討會逐步發展至較具結構性的協作學習形式。例如，2020年9月藉由兩場聯合線上研討會，促進姊妹校師生展開學術交流的同時，也測試科技工具與跨文化互動模式的運用熟練度。
2021年11月舉行的聯合會談，除進行教師媒合，進一步擴展合作成員與內容之外，亦分享師生的教學與研究成果，裨益社群參與者建立教學目標，磨合教師對國際合作上的角色扮演及學生可能的參與模式等共識。此次會談，亦從信州大學全球教育中心習得「COIL」一詞，給予我們系統化推動數位課程交流的啟發。爾後，也促成2022年3月至5月期間規劃系列線上講座，邀請中山大學吳亦昕助理教授、長榮大學甘玲華執行長分享推動COIL教學與數位國際課程經驗，提升我們以更系統化且更具信心的方式導入數位學習的踏實感。

實踐經驗
第一年，在大學社會責任（USR）第二期國際鏈結類萌芽型計畫「地方產業創生與永續發展—南投縣鄉村旅遊深耕計畫」支持下，暨大師生前往臺北參訪臺日合資飯店與旅行社，並於微風南山atre四樓JP廣場進行混成式（hybrid）交流。與信大師生連線後，進行實體與線上同步之破冰討論，接續由日本威樂公司荒川直人代表進行企業個案報告，再由教師群引導兩校學生針對市場環境與消費者行為進行研討，以此形塑跨國、跨場域的學習情境。
首次嘗試以促進學生發言為目的，學生參與踴躍、互動熱烈，但討論內容也因此較為開放，難以聚焦明確的問題意識。不論如何，業已成功引導學生關注跨國觀光實務與數位轉型議題，啟發多元觀點與創新思考，為後續課程深化奠定良好基礎。
教學團隊第二年進行再嘗試（retrials）時，便參考 COIL 教學方法的核心精神，調整課程結構、教學節奏與學習支持機制，期能更符合協作探究與互學導向，進一步提升學習成效。
第二年課程設計首先由教師與合作企業進行個案研究研討，系統性分析臺灣與日本在觀光與交通服務市場上的差異，並導入專題導向學習（Project-Based Learning）與問題導向學習（Problem-Based Learning）策略，讓業界專業經驗轉化為具體、可討論的教學素材，促進跨校、跨國的共同討論。
為提升學生的協作學習品質，教學團隊於交流前即收斂討論主題，課前提供學生充足時間進行資料蒐集與分析，引導其以結構化思惟聚焦問題，讓兩小時的線上交流能產出具備資料佐證與分析觀點的討論成果。
最終，課程聚焦於兩項跨校共同討論議題進行分析與辯論：
（一）在數位平台快速發展與共享意識抬頭的趨勢下，私人汽車與機車持有率是否將逐年下降。
（二）若私人交通工具持有率下降，且同時面臨能源供給不足的情境，未來交通網絡與交通服務型態可能產生的變化。
整體而言，第二年課程以個案導向與比較討論為核心，學生開始認識不同地區的觀光與交通實務案例，包括日本夜行巴士、越南接駁系統、新加坡園區交通規劃，以及臺灣交通網絡的平台化策略。課堂教學與討論依學習情境採取中文、英文與日文三語並行方式，營造多語言學習環境，促進學生在專業理解與跨文化溝通能力上的雙重成長。
相較於第一年的開放式討論，第二年學生的回應不僅更具創意，也展現出較高的可行性與實務連結性。惟課程安排於晚間進行，一定程度上限制了日本學生的參與人數，成為後續課程規劃中需持續調整的面向。

検証と振り返り
2020年から2022年にかけて、国際共同授業は段階的に発展した。オンラインセミナーから始まり、より構造化された協働学習形式へと展開していった。2020年9月には2回の合同オンラインセミナーを実施し、姉妹校間の学術交流を促進すると同時に、ICTツールや異文化間相互作用モデルの運用熟練度を検証した。
2021年11月の合同会談では、教員マッチングの実施に加え、参加メンバーと内容を拡大し、教員・学生の教育研究成果を共有した。これにより、教育目標の明確化、国際協働における教員の役割や学生参加モデルに関する共通認識の形成が進んだ。この会談を通じて、信州大学グローバル教育センターより「COIL」という概念を学び、体系的なデジタル授業交流推進への示唆を得た。さらに2022年3月から5月にかけて一連のオンライン講演会を企画し、中山大学の呉亦昕助理教授、長栄大学の甘玲華執行長を招き、COILおよびデジタル国際授業推進の経験を共有してもらい、より体系的かつ自信を持ってデジタル学習を導入する基盤を整えた。

実践経験
初年度は、大学社会責任（USR）第2期国際連携萌芽型プロジェクト「地域産業創生と持続可能な発展—南投県農村観光深化計画」の支援を受け、暨大の教員・学生が台北に赴き、台日合弁ホテルおよび旅行会社を訪問した。その後、微風南山atre4階JP広場にてハイブリッド形式の交流を実施した。信大の教員・学生とオンライン接続し、対面・オンライン同時のアイスブレイク討論を行い、日本威楽公司の荒川直人代表による企業事例報告を経て、教員の指導のもと両校学生が市場環境および消費者行動について討議した。これにより、国境と場を越えた学習環境を形成した。
初回は学生発言の促進を目的としたため、参加は活発であったが、議論はやや発散的で問題意識の焦点が定まりにくい面もあった。しかし、国際観光実務およびデジタル転換に対する関心を喚起し、多様な視点と創造的思考を促す成果を得た。
2年目の再挑戦では、COILの核心精神を参考に、授業構造、進行リズム、学習支援体制を調整し、協働探究と相互学習志向を強化した。
まず教員と協力企業が事例研究を実施し、台湾と日本の観光・交通サービス市場の差異を体系的に分析した。その上で、Project-Based Learning（PBL）およびProblem-Based Learningを導入し、実務経験を具体的な教育素材へと転換した。
交流前に討論テーマを絞り込み、事前資料収集と分析の時間を確保することで、2時間のオンライン交流が根拠ある分析成果を生み出せるよう設計した。
最終的に、以下の2つのテーマを中心に分析・討論を行った。
デジタルプラットフォームの急速な発展と共有意識の高まりの中で、私有自動車・バイクの保有率は今後減少するか。
私有交通手段の保有率が低下し、かつエネルギー供給不足が生じた場合、将来の交通ネットワークおよび交通サービス形態はどのように変化するか。
学生は日本の夜行バス、ベトナムの送迎システム、シンガポールの園区交通計画、台湾の交通プラットフォーム戦略などを比較検討した。授業は中国語・英語・日本語の三言語併用で実施され、専門理解と異文化コミュニケーション能力の双方の向上を促進した。
2年目はより創造性と実現可能性を備えた成果が見られたが、夜間実施のため日本側学生の参加人数に制約があった点は今後の課題である。

經驗啟發
本案例為正式COIL發展前的重要階段性成果，參考COIL方法推動國際數位共授課程，初期特別關注的議題包括語言使用、學生參與度，以及跨校時程協調等挑戰，爾後，將關注議題轉由聯合研討會與會談進行深化，不僅有助於評估學習成效，也成為辨識改進方向的重要機制。不僅能幫助教師習得課程國際化的技術性工具，過程也能促進語言文化交流、共享學習、相互尊重，以達永續學術合作的目的。
隨著疫情趨緩，實體交流逐步恢復，合作模式從線上轉為線下互動。回顧這三年的合作歷程，暨大與信大的COIL經驗，既充滿挑戰，也極具收穫。從疫情間的探索，到實體交流的回歸，我們見證了數位協作如何支持國際學術夥伴的永續發展。期盼今日對這類過渡性、準備型國際協同教學實踐加以說明與宣傳（PR），能帶來更多合作啟發。
當然，國際協作學習需要不斷磨合，未來若能以長期、反思性且循環評估教學設計、教師協作模式、校內支持系統及學生表現，同時涵蓋改進的方式進行深度論述，其成效將更能提供實質且具參考價值。

経験からの示唆
本事例は正式なCOIL展開前の重要な段階的成果である。初期には言語運用、学生参加度、日程調整といった課題に注目し、合同会談や研討会を通じて改善を図った。これにより、教員は授業国際化の技術的手法を習得すると同時に、言語文化交流、共有学習、相互尊重を促進し、持続可能な学術協力の基盤を築いた。
コロナ禍の緩和とともに対面交流が再開され、協力モデルはオンラインからオフラインへと移行した。この3年間の歩みは挑戦と成果に満ちており、デジタル協働が国際学術パートナーシップの持続的発展を支えることを実証した。
今後は、長期的かつ循環的な評価を通じて、授業設計、教員協働モデル、学内支援体制、学生成果を総合的に検証し、より実質的かつ参考価値の高い成果へと深化させていくことが期待される。